感染症拡大の中、テレワークの導入を検討している企業様も多くなりました。

テレワークを導入するにあたっては、必ず何を目的に導入するかを明確にしましょう。

テレワークの導入目的：働き方改革

定型的業務の生産性向上
移動時間の短縮、通勤コスト削減
事業継続（蔓延病、パンデミックや災害時の事業継続）
離職防止、キャリア継続

ほかにも様々な理由が挙げられますが、目的が曖昧なままテレワークを導入すると、うまく機能せずに足かせにもなりかねないので、企業としてのビジョンをしっかりと持って導入することが大切です。

テレワークの導入プロセス

1. 導入の検討と経営判断（導入目的・基本方針の決定）
2. 推進体制の構築
3. 現状把握
4. 導入に向けた具体的推進
5. 試行導入
6. 効果測定
7. 本格導入

業務分析

1. 業務時間：業務にかかる時間がどれくらいか
2. 使用文書：どのような書類を利用しているか、紙か電子か、電子化の必要な文書はどれくらいか
3. システム：テレワークでも実施可能なシステムが揃っているか、セキュリティは担保されているか
4. 個人情報：業務上取り扱う個人情報などはあるか
5. コミュニケーション：業務は何人で行うか、やりとりの頻度はどのくらいか、Web会議システムで対応可能か

以上の分析をした上で、現状の業務を以下のように分類します。

1. 現状でテレワーク可能な業務
   現状の働き方をテレワークでも支障なく実施できる業務。
2. 対策実施によりテレワーク可能となる業務
   文書の電子化やコミュニケーション環境の電子化（Web会議の導入など）、セキュリティ対策の実施などによってテレワークが可能となる業務。
3. 実施困難な業務
   機械的な操作を必要とする業務、人と対面することが必要な業務など。ただし、このような業務であっても報告書を1日まとめて書くなどの対応により、テレワークできる場合もある。

得られる効果

1．業務生産性の向上
2．新規雇用・離職防止
3．社員のワークライフバランス向上
4．コスト削減
5．事業継続性の確保

事前準備をせず見切り発車でテレワークを実施すると、業務がうまく進まずオフィスワークに戻る企業が多くあります。
継続してテレワークをおこなうためにはしっかりと自社の業務分析をし事前準備をすることが重要です。
テレワークの導入を検討しているならライブメディアにご相談ください。